災害対策にハザードマップを活用しよう！

日本では毎年のように地震や洪水といった災害が発生しています。
災害の発生自体は人間では止めることができません

。
それでも前もって災害が発生しそうな場所を知り、
どの程度の被害が出るのかを知っていれば被害を最小限に防ぐことができます。
それを知る手段のひとつがハザードマップです。

ここではハザードマップの使い方やその種類をご紹介し、その活用方法までを考えていきます。

ハザードマップでわかること

ハザードマップとは、災害の予防や災害が発生した際の避難経路などを示した地図のことです。
ハザードマップは通常、一枚の地図またはネット上のデータに過ぎません。ですが、その図面の中には、災害に対する多くの情報が記載されています。
どんな情報が記載されているのか、確認してみましょう。

様々な災害の被害予想地図

まずは災害の被害予想です。
もし大雨が降り続いた場合、この地区は最大2ｍの浸水の可能性がある、
マグニチュード8の地震があった場合には、こちらの地区は震度6弱の可能性がある、
といった情報となっています。
災害の予想があれば、それに対する対策も取りやすくなるのです。

避難経路や避難場所も記載

ハザードマップは被害予想だけではありません。災害が起きた場合の避難経路、避難場所も記載されています。
市町村によっては避難時の持ち物についても一緒に記載されていることもあります。
ハザードマップがあれば、将来の被害予測だけではなく、
実際に災害に遭った場合の対応方法も記載されているのです。

ハザードマップを使う前に知っておくべきこと

ハザードマップに浸水の被害想定がないから安心、
反対に被害想定があるからそこに住んではいけないのではないか、と考える人もいます。
これらは一概には判断できません。
ハザードマップは随時更新されるものなので、そこに書いてあることが絶対ではないのです。
ここではハザードマップを使う前に知っておくべきことをお知らせします。

絶対に安全な土地はない

まず前提条件として、絶対に安全な土地はない、ということを認識しましょう。
日本の場合、平地のほとんどは河川の氾濫でできた平野です。
また田畑を埋め立てた土地や丘陵地を切り拓いた土地もあります。
そうした土地には潜在的に水害や土砂崩れの危険性があるのです。

住んではいけないというわけではない！

仮にハザードマップ上で水害の危険性が高い地域があったとします。
そうすると、そこに住んではいけないのではないか、という気持ちもわきあがってくるものです。
ですが、ハザードマップはそうした目的で作られているわけではありません。
ハザードマップで危険が知らされているからといって、そこに住んではいけないというわけではないのです。
ハザードマップは、危険は危険としてそこに住む人に注意を促しています。

リスクに備えるためにハザードマップを使用しよう

ハザードマップはいたずらに不安をあおったり、
土地の価値を下げたりするために作成されたものではありません。
その目的は予想される災害やリスクに対処し、その被害を最小限にとどめるためです。
こうした目的のために多くの市町村でハザードマップは作成されています。
リスクに備えるためハザードマップを活用しましょう。

ハザードマップの種類

ひとことで「ハザードマップ」といってもその種類は状況に応じて何種類もあります。
地震や洪水のハザードマップは多くの市町村にありますが、
内陸の市町村では高潮や津波のハザードマップはありません。
ここでは主なハザードマップについてみていきましょう。

洪水ハザードマップ

多くの市町村で整備されているハザードマップのひとつです。
河川や海岸、湖などがある場合、その周辺では洪水のリスクがあります。
主な記載事項は、洪水がどのあたりで発生するのか、
発生した場合にはどれくらいの被害が想定されるのか、などです。

内水ハザードマップ

内水とは洪水と異なり、下水の処理能力を超えたり、
大雨の流れ先がなくなったりして浸水することです。
内水は河川などから離れた、
水害が発生しにくく見える場所でも被害の可能性があります。
それは水の流れや高低差などが原因です。
こうしたことを綿密に調べた内水ハザードマップが重宝します。

土砂災害ハザードマップ

土砂災害も丘陵地や山間部で多く発生する災害です。
ゲリラ豪雨をはじめ、最近の雨の降り方はこれまでの経験したことがないものものあります。
どこで土砂災害が起こりそうなのか、事前に知っておくことが大事です。

地震災害ハザードマップ

洪水と並んで多くの市町村で整備されているハザードマップです。
「過去の地震を考慮した最大クラス」と「あらゆる可能性を考慮した最大クラス」
などの複数の仮定を反映して作成されています。

火山ハザードマップ

付近に火山がある場合には、火山ハザードマップが作成されています。
富士山周辺の市町村などが代表例です。
火山灰や火山弾などの飛来物をはじめ、火砕流の想定なども記載されています。

津波ハザードマップ

東日本大震災で日本は津波の恐ろしさを目の当たりにしました。
それ以後津波ハザードマップの整備も進んでいます。
想定される被害だけでなく、津波の際に避難する建物や場所なども記載されるようになりました。

姫路市のハザードマップの確認方法

ここで姫路市のハザードマップを例に、ハザードマップの確認方法をみていきます。

H3姫路市Webマップ(https://www.sonicweb-asp.jp/himeji/)で確認

姫路市は「姫路市Webマップ」でハザードマップを公開しています。
地震や洪水に加え、土砂災害や高潮のハザードマップを確認することが可能です。
「テーマ変更」というボタンを押せば、各ハザードマップを切り替えることができます。

重ねるハザードマップ
(https://disaportal.gsi.go.jp/maps/index.html?ll=34.951242,135.369415&z=9&base=pale&vs=c1j0l0u0t0h0z0)で確認

国土交通省が所管する「ハザードマップポータルサイト」では、
ハザードマップを重ねて表示することもできます。
例えば洪水と内水、土砂災害と急傾斜地崩壊といった具合です。
その場所でどんなリスクがあるのかを一目で確認することができます。

ハザードマップを使って「いざという時の行動」を想定しておこう

ハザードマップに災害予測があると、つい不安になってしまうものです。
ですが、ハザードマップは不安をあおるものではありません。
その場所でどんな災害があるのかを知り、その災害が起こった場合に適切な行動を取るためのものです。
ハザードマップを有効利用し「いざという時の行動」を想定しておきましょう。